契約解約

ホームページやブログ（ダイアリー）の「契約解約」は「インターネット相談会」で対応しております。当社の「契約」および「解約」のご相談および手続きは「予約」が必要です。

弁護士による書類確認の依頼も「文書閲覧料」「文書作成料」として「有料」となっております。弁護士を含め、当方に対する「文書送付」などは、書類の閲覧に関して、当方に対する「時間拘束」に該当しますので「無料」での対応は堅くお断りします。料金はすべて先払いです。

弁護士が、法的な権利に基づく「情報請求」であったとしても、「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶することは完全に当社の自由です。単に拒絶したことでこちらが不利になることはありません。

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弁護士が法的な権利（弁護士法23条の2に基づく「弁護士会照会」など）に基づいて情報請求をしてきた場合、実費や相当な手数料（情報提供の対価）を請求することは法律上認められています。「法的な権利があるから無料で情報を開示してほしい。」「無料で和解書に捺印して欲しい。」と強制される筋合いはありません。

 

弁護士が法的な権利（弁護士会照会など）で情報提供を求める場合、相手には原則として回答義務がありますが、無報酬で行うべきという法律の規定はありません。そのため、調査やコピー代などの実費や手数料を請求することは、実務上や法的な運用において認められるケースがあります。

 

手数料や実費を請求できる理由
業務負担への対価: 過去のデータを検索・抽出したり、機密保持のために黒塗り（マスキング）を施したりする作業には、貴社の貴重な人件費と時間が割かれます。これに対する「手数料」の請求は社会通念上、不当ではありません。

⇒ 弁護士が法的な権利で情報を請求しても、無料で回答する義務はなく、実費の請求は法律上認めらる

当社のホームページおよびブログ（ダイアリー）は、独立したプログラムで動作する「ワードプレス」を基本ベースに、独立した専用サーバ群を構成し、オリジナルの完全ポテンシャルを実装した、サーバー専用回線による超高速ワードプレスです。

多くの場合、サイト構築料は、まだ頂いていません。使い続けるならサイト構築料は当社が投資支援しますが、都合により解約するのであれば、当社の支援対象から外れますので「サイト構築料」を支払ってください。

契約前の説明プレゼンの資料の通り、生涯の手帳のように「ずっと使い続けて頂くこと」を前提にお貸ししています。辞めることを前提としているなら、利用時にサイト構築費を全額支払ってください。これらは契約前のプレゼンで詳しく説明して、同意して頂いた上で「契約」を交わしています。

サイトは、使い続けて頂くことを前提として、サイト構築料やサーバ初期設定料を当社が負担している状態ですので、それら費用を払わず、更に違約金やキャンセル料を値切る行為は、迷惑を超えて犯罪のレベルです。嘘をついて、サイト構築料を盗み取ったわけです。体験での程度なら「体験サイト」もあります。

解約するなら、解約後に必要な「サイト閉鎖」について、しかるべき措置を行って頂く必要があります。（自動車でいう廃車料に類似）

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支払う意思がないのに「支払う」と嘘をついて契約する行為は、法律上で「詐欺罪（刑法246条）」にあたる可能性が非常に高い犯罪行為です。
⇒ 支払う意思がないのに「支払う」と嘘をついて契約

情報社会は日々変化しており、当社が支援しているユーザーは「代理店」または「エージェント」の契約者ですので、責任をもって自分で資料や契約内容を確認したり、相談料を払って有料で当社に自分から相談に来るべき存在です。

不動産を経営する「大家さん」が、あなたを支援するため、大家さんの善意により、ボランティア支援で、立派なマンションを貸して、あなたから「家賃」も取らずに「電気代」だけで貸してくれてるのと同じです。

勝手に一方的に「解約」を申し出ることは、あなたを心からご支援して下さっている「大家さん」に対して「解約するから大家が自分の部屋を掃除してくれ」「もう使わないので無料でクリーニングしてくれ」と言ってるようなものです。

当然ながら「拒否」させて頂きます。

自分の部屋は、自分でクリーニングをして、壁や床を修繕して返却するのが常識です。保善修理にはお金もかかるでしょう。常識的に、ご自身の責任で全額を負担するものです。

ボランティア支援の実費負担と説明しているわけですから、金額の意味を理解せず、消費者根性丸出しで当社に「迷惑」をかけたり、当社が「損害」を生じる行動（一方的な解約など）をする場合は、費用の全額を請求すると共に、損害賠償請求をさせて頂きます。

いわば、ボランティアで支援してきた「電気代」だけではなく、未払いの家賃の全額請求と、退去料の請求となります。具体的には「通信料」に利益を上乗せした金額はもちろん「サイト構築料」「セキュリティ構築料」「SSLセキュリティ維持費」「SEO対策技術料」「ハッキング対策料」などを一括で全額請求させて頂きます。

もちろん、ご都合もあることでしょう。まるで解約できないわけではありませんので、きちんと相談料を払って「解約方法」について相談をされると良いでしょう。言うまでもありませんが「無料相談」は勘弁して下さい。

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弁護士であっても、正当な理由なく勝手に他人の住居や敷地に入ることは許されません。居住者の承諾や法律上の根拠がない無断立ち入りは、一般人と同じく住居侵入罪（刑法130条）に問われます。権利者が「本人限定」としている場合は、弁護士が「代理人」として委任されている場合でも、許可なく敷地に入ることは許されません。
⇒ 弁護士であっても他人の敷地に入ることは許されない。

相手が弁護士であっても、「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶することは完全に自由です。単に拒絶したことでこちらが不利になることはありません。もし相手が立場を傘に着て脅迫的な言動をしてくる場合は、その証拠（メール、録音など）を記録した上で、こちらも弁護士などの専門家に相談し、組織的に毅然と対応することをお勧めします。

業務処理の妨害: 業務中にレターパックが届くと、開封・確認・管理・対応に膨大な時間と労力が割かれ、通常の会社業務が物理的にストップします。対応のために数日も回答文案を作ったり、準備のために時間を割くことになれば、相手が弁護士であっても「威力業務妨害罪」が成立します。

契約解約に関して、和解や交渉などが必要であれば、当ページをよく読んで「和解案」を考えて下さい。

当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。

当社のインターネット支援サービスは「収益活動」ではありませんので、当社は「利益」を得ていないため「各種手続き」「説明案内」および「相談質問」などは、所定の「相談料」を頂きます。

大手企業は利用者から「利益」を生み出しているので、サポート料を利益から充当して「相談料無料」が用意されていると思いますが、当社は「利益」を得ていませんので、説明の人件費や部屋代など、当社が支出する「ボランティア以下」の対応は出来かねます。

解約や訴訟における弁護士（法廷代理人）への説明も「無料対応」はお断りします。これらの相談や法的対応は「相談料」および「対応料」「文書作成料」の入金確認後に「電話対応」または「対面対応」ならびに「文書対応」とさせて頂きます。

突然、電話や来店また書類送付されても対応は致しません。

業務妨害となりますので、予約アポなしの突然の来店や連絡といった迷惑行為はぜったいにお辞め下さい。

予約アポなしの突然の連絡や来店の場合は、当店の「予約方法」を説明する「対応料」として「1万円／10分以内」を頂きます。延長料も同額です。

また、文書対応の場合は「本人」および「弁護士」を問わず、当方は、送付された「文書閲覧」および回答に必要な「文書作成」のため「時間拘束」が強いられますので「文書閲覧料」として「1万円／1通」、また「文書作成料」として「2万円／1通」の支払いを命じます。つまり合計「3万円／1通」です。原則「先払い」です。

キャンセル料も同額です。キャンセルしたら支払わなくていいわけではありません。文書を送付してきた時点で、当社の「作業」はすでに発生しています。「文書対応」および「回答準備」における「3万円／1通」の料金は発生しています。

当社が時間を拘束されるということは、文書閲覧および文書作成は当方の「拘束時間」により「増額」されると共に、必要に応じて当社の「弁護士」の「相談料」を「加算」します。

当社は、現役のプロフェッショナルの「パソコン・ライター」および「WEBデザイナー」ですので、文書閲覧および文書作成に関するキーパンチ業務は「すべて有料」です。無料でキーボードを入力したり、無料で文書を作成することはありません。よって文書送付よって生じた「文書閲覧」および「文書作成」の時間拘束の料金の支払いを命じます。

ホームページおよびブログ（ダイアリー）の契約を終了するには、インターネット関連の法律に従い「サイトを閉鎖」しなければなりません。
⇒ サイト閉鎖 法的理由
⇒ サイト閉鎖の必要性 法律

すなわちホームページの解約は「サイト閉鎖料」が必要です。また、ホームページの構築には、数百万円以上の「サイト構築料」を当社があなたへ投資していますので、サイト構築料の清算も必要となります。ブログ（ダイアリー）も同様です。

サイト構築料は当社の「善意」により「お貸ししているだけ」であり、サイト構築料を「無料で差し上げ」るといった文言は「契約書」に一切書いていません。サイト構築料は、かなりの金額の「対価」が生じていますので、常識的にも「無料譲渡」するはずはありません。

サイト閉鎖における費用は、自動車で例えると「廃車料」のようなものであり、自動車のローンの契約に「廃車料」について契約文が記載されていないのと同じです。

よって、サイト閉鎖における費用は「契約書」に書かれていない場合もありますが、ブログやホームページなどサイトの利用契約と、サイト閉鎖料は別の話ですので、契約書に書かれないことが多いです。

これは「自動車ローン」や「住宅ローン」の契約に似ており、これらローン契約に「ローン解約後」における「自動車の廃車料」や法務局への「住宅登記抹消」の費用まで書かれていないのと同じです。

アパート入居契約であれば、敷金礼金の表記の他に、敷金では補え切れない損傷がある場合、例えば「壁紙」や「フローリング」の「張り替え」は「別途費用」がかかりますが、その金額について「一律した金額表示」が無いのと同じです。

敷金では不足と言われ、追加の補修費が請求されるのと同じです。それが「サイト閉鎖料」です。

弁護士が「契約書に書いていなかった」と主張するのは自由ですが「だから払わなくていい」ということにはなりません。

入居時にフローリング張り替えが「一律10万円」などという契約文言が存在しないのと同じで、状況をみなければ「金額」が計算できないものを「一律金額」で契約書に含めないのと同じです。

サイトをGoogleアカウント閉鎖やGoogleAdSence閉鎖、Yahoo検索関連、Microsoft関連、百度関連、セキュリティSSL、その他、関連するSNS情報など、サイトを閉鎖するために必要な工程があると予想されます。

⇒ サイト閉鎖 行うべき作業

あなたが、サイトの通信料の解約に向けて、何をすべきかは明白で「当該サイトの通信アクセスが1か月以上に渡りゼロ」になれば結構です。

そのために、何の作業をすべきかについては、インターネット専門家やGoogleAI情報など、さまざまな手法や情報がありますので、自分で調べて自分で対応して下さい。こちらが「無料」で「情報提供」したり、「無料」で「相談に応じる」ことはありません。

当社に質問する場合は、弁護士であっても「相談料」を支払って頂きます。こちらが「技術情報」を教示することと、相手を弁護する行為は「別の話」です。当社の時間拘束の費用は、きっちり払って頂きます。

このことは「サイト閉鎖料」を支払わない、ということは、アパートで例えると「壁紙やフローリング張り替え自己負担で行う」という意味と同じです。不動産屋が「フローリング張り替え終了」の確認をもちまして退去完了とするように、当社は「1か月の通信アクセス数ゼロ」をもちまして、ペイパルからサイトの「通信費」の自動引き落としを「解除」します。

サイト閉鎖は「サイトの閉鎖」であり、「サイトの撤去」ではありませんので、サイトはそのまま存在します。サイトのアクセス数をゼロにするためには、インターネット上からサイトの存在を抹消させて閉鎖することが必要です。

WEBサーバを止めればいいわけではありません。止めるなら「サイト撤去」となりますので、関連する複数ものWEBサーバに対する「プログラム解除作業」などが必要です。すなわち「サイト撤去料」を支払って頂きます。重要なポイントですので、契約書にも「サイトを撤去しない」ことは「明文化」されています。

サイト閉鎖料を払わないのであれば、サイトを閉鎖をサイトオーナーが自己負担で「完遂」して頂ければ結構です。「当該サイトの通信レポートが1か月以上アクセス無し」となれば、サイトが正しく閉鎖されたものと解釈します。

当社に「サイト閉鎖料」を支払えば、これらサイト閉鎖に関する作業は当社が代行して責任をもって行いますが、サイト閉鎖料を支払わない場合は、ご自身で「サイト閉鎖」を行ってください。

いずれにせよ、サイト閉鎖料が支払われていない以上、当該サイトに対して「アクセス通信」がある以上は、インターネット上でサイトが閉鎖されていないことが明らかと言えますので「通信費」は引き落とされます。

アパートで言えば、あなたの引っ越しのため、あなたが自費で「フローリング張り替え」を行っているのを、当社は待っている状態ですが、工事のためか、連日に渡り「照明」がついているようなので「電気代」を支払って頂くのと同じです。

よって、サイト閉鎖料を払わない解約を望む場合は、Google検索サービスや当社アナリティクスの通信レポートに基づき、当該サイトの通信レポートが確認される場合は、通信費を支払う必要があります。

サイト閉鎖料を支払う場合は、こちらでサイトオーナーに代わってサイト閉鎖を行いますので、通信レポートが生じたとしても、当社がサイト閉鎖料の中で費用を負担します。

サイト閉鎖料は「時価」で変動しますので、解約する時点でサイト閉鎖料が高額に変化していることは十分にあり得ます。

ですので、インターネット時代の変化と共に、サイト閉鎖料の費用が変化しますので、当社が当時に提示した「サイト閉鎖料」の金額では、当社は「お断り」することも理解しておいてください。

なお、サイト閉鎖料を後から払っても、当社があなたのサイト閉鎖の代行をお断りする場合があります。その場合は、サイト閉鎖に必要な作業をすべてご自身で行って頂くことは、サイトオーナーの義務であり、通信レポートが「1か月以上アクセス無し」となった時点で「サイト閉鎖」が完了したものと判断し、通信費の自動引き落としを終了します。

サイト閉鎖の判断
「当該サイトの通信レポートが1か月以上アクセス無し」
これにより、サイトが閉鎖されたと解釈します。

サイトのアクセス状況を確認するには「レポート情報開示」をご利用下さい。これは「有料」にて情報提供しています。基本的にインターネット相談会を通じてアクセス数などのレポート情報開示としています。解約後のレポート情報が必要な場合は、当社の時間拘束など「料金」については、その都度お知らせします。

サイト閉鎖料は、自動車の「廃車料」と同じ性質であり、車両の「解体料」ではありませんので、サイトの解体は行いません。サイトの解体料は別途「解体費」を納めて下さい。

よって、ペイパルなどの自動決済を、当社の許可なく「勝手」に解約することは出来ません。あなたは、巨額な費用を当社から故意に盗んだことになりますので「窃盗罪」および「詐欺罪」に問われます。

ホームページおよびブログ（ダイアリー）の解約は、インターネット相談会を通じて「解約合意書」を交わして「サイト閉鎖料」および「サイト構築料」また「謝礼金」などの清算を済ませてから「解約」の手続きに入ります。

解約合意書は「当社」が指定する「解約合意書」を用いることが必須であることは「契約書」に「明文化」されており、新規契約時に解約合意書にある「サイト閉鎖料」の費用の確認を、必ず実施しています。

当社指定の「解約合意書」で解約することに同意したことを証明するものが「契約書」であり、解約合意書に記載されている「サイト閉鎖料」に同意された照明が「契約書」です。

解約時に「サイト閉鎖料」について、知らなかった、では済まされません。

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「知らなかった」という理由では、原則として罪（法的責任）を免れることはできません。日本の刑法第38条3項では「法律を知らなかったとしても、そのことによって、罪を犯す意思がなかったとすることはできない」と定めており、法学では「法の不知は許されない（許さず）」という大原則があります。
⇒ 知らなかった」では済まされない

レンタカーで例えると、当社があなたのために、わざわざ「新しい自動車」を用意して、ボランティアで、あなたへ自動車を「無料」で貸してきました。当然ながら「ガソリン代」（通信費）は「自己負担」です。当社の「善意」により、無料で貸与してきた自動車を「廃車」する場合は、廃車のための手数料が生じるのと良く似ています。

車両代＝サイト構築費が、まだ支払われていません。勝手な解約は契約違反になるため、サイト構築費を清算して頂きますようお願いします。サイトを辞める話なら、はじめから支援するつもりはありません。）

そして、最後に解約と称して「廃車」を希望しているわけですから、廃車料も自己負担で支払うのは当然です。むしろ当社は新車の車両代および内装やナビや車検費を頂いて、謝礼金を受け取る立場です。なんでもかんでも当社から金銭やサービスを「むしり取る」のは「容認」できるものではありません。

「サイト閉鎖料」は、クルマの「廃車料」に似ています。
「サイト撤去料」は、クルマの「解体費」と言われます。

解約をもちまして「サイト閉鎖」の手続きとなります。サイト撤去ではありませんのでサイトは残ります。（撤去＝解体ではない）

なお、満員などにより、相談会の予約が取れない場合は「文書」による対応となります。文書によるご対応は「回答料」「調査料」「作業費」などが必要です。相談内容で料金は異なります。

契約期間内であれば、更新、解約、相談は「緊急対応」が可能です。当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。弁護士を同伴して「緊急対応」を利用することは出来ません。（本人限定）
⇒ 緊急対応

ホームページなど、サイト構築料などの経費が生じしている契約について、当社からの支援条件を無視して、当社の同意なく一方的に解約すると、当社から「サイト構築料」「通信料」「閉鎖料」などの金銭を騙し取ることになります。相談しないで解約した場合は、これらの窃盗行為は「過失」とは言えませんので「詐欺罪」に該当します。

正当な解約とは、サイト構築料、サイト移管料（引っ越し）、セキュリティ料、廃止料、閉鎖料、通信停止費用など清算して頂く必要があります。使い続けるなら投資支援しますが、解約する場合は清算して頂きます。

あなたのホームページは、サイト構築費やセキュリティ構築料など、当社では「数百万円」もの資金投資を行っておりますので、あなたは巨額な「資金援助」を当社から受けている立場ですので「客」のような態度や言動は慎んで頂く必要があります。

レンタカーで例えると、副業で「クルマ」を利用したいけど、貧乏でお金が払えない、という「あなた」に、当社は「車両代」「内装費」「車検整備料」「保険料」「セキュリティ料」「カーナビ代」など、すべて当社の費用で出資しています。あなたは、自分の「ガソリン代」を払っているだけに過ぎませんので、解約する場合は「車両代」「内装費」「整備料」［保険料」などの清算はもちろん、これとは別に「廃車届」のための「廃車手数料」「スクラップ代」「保険解約料」を、あなたが自己負担して頂く必要があります。

清算せずに逃げれば「食い逃げ」と同じです。（犯罪行為）

事前の予約なしに、突然来店して解約を「強要」する行為は「恐喝」ですので、法的な手続きを執らせて頂きます。

投資支援を交わしたにも関わらず、当社の同意なく一方的に解約して、サイト構築費や通信費および維持費などの費用を当社に負担させる行為は、明らかな「詐欺行為」ですので、法的な手続きを執らせて頂きます。

詐欺罪（刑法246条）は10年以下の拘禁刑（旧：懲役）のみで罰金刑がなく、起訴され有罪判決（猶予含む）が出ると前科がつきます。初犯は執行猶予の可能性もありますが、実刑や被害額・組織性次第で重い実刑の可能性もあります。逮捕・前科の回避には、被害弁償と示談、早期の弁護士相談が不可欠です。

勝手に一方的に無断解約すると犯罪となります。あなたには相談会で話し合う義務があります。未払金を清算しなければ「詐欺罪」が成立します。

ホームページ作成やサイトの構築費用が高額ですので、被害額が重くなりますので、自動支払いを勝手に解約すれば「実刑」は免れないとお考えください。

クルマに例えると、ガソリン代が払えなくなったからと言って、クルマを道路に放置すれば、法律により罰せられるのと同じです。利用者の責任として、自己負担で「廃車料」（閉鎖料）を支払う必要があります。

ペイパル（PayPal）の決済相談も「インターネット相談会」でご相談に応じております。ペイパルの支払いトラブルなどは、銀行、カード会社、ペイパル、利用者による「トラブル」であり、当社はまったく無関係です。ペイパルなどの支払いトラブルの調査は「有料」となりますので「インターネット相談会」でペイパルのトラブルをご相談下さい。

電気代の決済で例えると、クレジットカードの有効期限が切れてしまい、更新手続きをうっかり失念してしまい、電気が止められてしまったので、いますぐ未払金を「現金」で「工事会社」に持参するので、電気を急いで復旧して欲しい、と言われても、工事会社は通電のために工事しただけですから、何も対応することが出来ません。工事会社に現金を毎日のように持ち込まれても、工事会社が困るだけです。

一度、すべてを解約して、改めて電気工事を行えば、未払い問題だけは解決するかも知れませんが、利用中のサービスを解約するための「解約料」「違約金」「再工事代」「新サービス料」（新電気代）を清算する必要が生じます。

また、銀行でも現金で払う場合は、有人による料金受付の手数料が発生しますので、1回ごとに「990円」を頂くことになります。仮にインターネット通信費として200円程度の料金を「窓口」で「現金」で払うとなれば「手数料990円」を払う必要が生じます。当社では、人件費はもちろん、煩雑な手間と費用が生じるため、現金のお取扱いは行っておりません。

社会の潮流に応じて「無人機械」によるクレジットカード払いが便利となりますが、カード払いのすべての義務と全責任は「利用者」（あなた）にありますので、カード払いの問題が生じても、当社がこれらの問題を「無料」で対応する責任は一切ございません。

ご自身の問題を、無料で電話で解決方法を質問しないようにお願いします。当社の電話は「ご予約専用」の「お電話」となっておりますので「インターネット相談」や「緊急相談」などの「ご予約のお申込み」として、お電話を頂きますようお願い致します。

当社は通信サービスとは別に「情報調査」も業務を行っておりますので、現在「クレジットカード会社」と「銀行」と「ペイパル」の間で、利用者の状況がどのようになっているのか調査することが可能です。もちろん無料で調査は出来ませんので、インターネット相談会で有料でご相談下さい。（予約制）

ペイパル決済サービス（PayPal）は、Amazonを始め、楽天市場やヤフーショッピングなど、幅広く利用されているインターネット決済です。当社でもインターネット通信費のボランティアの実費の自己負担として採用しております。

インターネット相談会はご予約が必要となります。インターネット相談会は「対面」でご相談に応じています。完全予約制ですが、現在予約が多いため「数か月待ち」となることも多いことから、お急ぎの方には「電子メール」などの「非対面」でご相談に応じております。

回答文の作成は平均「4時間」ですので…

相談料 7,000円／30分（長期再来）
事務料 4,000円／30分（文書作成）
送信料 2,000円／１通（メール郵送等）
監修料 20,000円／１通（弁護士費等）
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合計 110,000円／4時間（料金先払い）

契約および解約に関する質問の回答は、弁護士など専門家による文書監修料「20,000円」が加算されます。弁護士や法律専門サイトの相談料など

当社がビジネス投資支援している「ホームページ」のご解約は「サイト閉鎖料」などの「清算」が必要です。数百万円ものサイト構築料を、当社が全額出資しておりますので、利用者の一方的な解約希望には当然ながら応じられません。サイト構築費はもちろん支払って頂きたいですが、それとは別にサービス終了に必要な「サイト閉鎖料」などを「すべて清算」して頂く義務があります。

ホームページのご解約に際しては、ご自身の費用で「インターネット相談会」を通じて、投資元である当社に対して、きちんと納得できる説明して頂いてから、ご解約して頂く義務が「利用者」にあります。ホームページのご解約の場合も「インターネット相談会」でご相談に応じています。ブログも同様です。

当社はホームページの支援に関して、利益を得ていませんので、当社が無料でサポート対応する義務は一切ありません。すべて「有料」で相談に応じます。解約に伴う「サイト閉鎖」の相談も有料で応じています。

例えば、あなたが「新車を購入」した時に、販売店から数年後の「廃車料の説明」が無かったからと言って、数年後、乗らなくなった自動車を道端に放置して捨てる、というのは、あまりにも非常識です。

インターネットも同様に、ホームページを立ち上げれば「サイト構築費」（自動車では車両代）が発生します。ホームページを終了すれば「サイト閉鎖料」（自動車では廃車料）が発生します。常識は誰も説明しません。自分で相談する義務が「あなた」にあります。

自動車も粗大ゴミも「処分」には費用が掛かる（社会の常識）

まして、あなたは「新車の費用」（サイト構築費）を支払っていません。当社から数千万円もの「事業支援」を受けている「立場」です。ここまで「タダ同然」で事業支援を受けておきながら「契約時にサイト閉鎖料の説明がなかった」という苦情は、到底スポンサーである当社が、あなたの要望を受け入れられるものではありません。

あなたは、支援者から特別に「無料」で貸してもらえた「レンタカー」の「ガソリン代」を自己負担しただけに過ぎないのと同様に、あなたは「通信費」を自己負担しただけに過ぎません。よって、当社が「無料」で回答などサポートを支援をする責任はありません。つまり、解約するには、自己負担で回答料を支払って「相談」を受ける必要があります。

勉強不足で知識が足りないのであれば「インターネット相談会」で「有料」で相談に応じております。当社は利益を得ているわけではありませんので、こちらが「無料」で教える義務はありません。大事なポイントですので、ここはハッキリと理解しておいて下さい。

まして、当社はあなたに事業投資として数千万円ものサイト構築費を出資している立場です。相談も時間が労力がかかりますので、甘えすぎて、なんでも「無料」で当社の資産を奪わないで下さい。

サイトの「閉鎖」は、クルマの「廃車」と同様です。

ガソリンが払えなくなったからと言って、道路にクルマを放置すると、法律により罰せられます。インターネットの関連法も同様に、サイトを放置すると「闇バイト情報サイト」などに悪用され、当該サイトの契約者が「共犯者」として逮捕される場合もあります。

サイトの解約の際は、サイトの閉鎖について、よく相談をして、インターネットの関連法への理解を深めてから、サイト閉鎖料やドメイン解除費用、セキュリティ休止費用などを用意してから解約する「義務」があります。

サイトの解約は、自動車と同様に「廃車料」（閉鎖料）が生じますので、しっかり相談を受けて、サイト閉鎖料などを計算してから解約する「義務」があります。インターネットの関連法に従い、サイト利用者の責任と義務を理解して解約して頂く必要があります。

緊急の電話対応は以下の通りです。

部屋代 2,000円／20分（最短15分）
相談料 2,000円／15分（電話対応）
通信料 2,000円／15分（電話対応）
──────────────────
合計 6,000円／15分（料金先払い）

ホームページ契約者は、継続利用として取り扱いますので、初めての方が利用される際に必要となる「優先料7,000円」は「不要」です。

一方的な解約は契約違反（詐欺罪）

ホームページの解約は「サイト閉鎖料」などの清算が必要です。サイト閉鎖料を払わず、ペイパルだけ勝手に解約して逃げると「詐欺罪」となりますので、すみやかに閉鎖料などの清算を行ってください。自分で勝手に作成した解約届「紙1枚」だけでは解約に至ることは出来ません。あなたのサイトの「サイト閉鎖料」が支払われていませんので、サイトが閉鎖できませんので、解約に至ることができません。当然「サイト閉鎖料」を清算し、これまでの投資支援のいくらかでも支払うなど「善意」を見せて頂きたいと思います。当社はサイト構築費をはじめ数百万円を超える巨額な費用を、あなたに投資しております。ご誠意を見せて頂けない場合は、当社の「顧問弁護士」を通じて「法的な手続き」を講じさせて頂くことになります。その場合、あなたに「前科」が付く場合もあり得ますのでご了承下さい。

数年前のことですが、長年、当社のブログ（ダイアリー）を利用し続けて、ブログを通じて心が豊かになり、人間性が向上して、ミラクルな出来事も増えて、不思議なご縁から彼と出会い、結ばれ、結婚することが出来たことで、新しい人生に向けて「ブログの解約」を選ばれ、数回の解約の有料相談を経て、無事に解約された方もおられます。

今まで本当にありがとうございました。
感謝の気持ちを送金させて頂きます。

と手紙を頂きました。さっそく確認させて頂きましたところ、指定銀行に「300万円」が振り込まれていました。

感謝の気持ちを送金で伝えて頂いた方としては、この方と似たように「100万円」を振り込まれた方もおられます。

あなたは「客」ではありませんので、感謝の気持ちを「言葉」と「送金」に示して、ブログ（ダイアリー）を解約するのが当然と言えるでしょう。

寄付として計上させて頂きました。
ご支援のために利用させて頂きます。

次回予約がある方およびホームページの契約者は、当日満員でも「緊急対応」が受けられます。ブログも同様です。

契約期間内であれば、更新、解約、相談は「緊急対応」が可能です。当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。弁護士を同伴して「緊急対応」を利用することは出来ません。（本人限定）
⇒ 緊急対応

サイト閉鎖料を払わずに、自分でサイトを閉鎖することも可能です。当社はWEBサーバの通信ログを証拠に、当該サイトが１か月以上に渡りインターネット利用者からのアクセス記録が「ゼロ」であることをもって、当該サイトが閉鎖されたものとします。アクセス記録の開示は緊急対応などを通じて「有料」で提供しています。
サイトの撤去は行いませんので、いろいろな手法を研究して、サイトの閉鎖に向けて、研究努力を自費で行ってください。

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ウェブサイトの閉鎖は、事業終了や契約満了に伴う自主的な判断のほか、違法情報の放置やセキュリティ上のリスク（放置されたサーバーの脆弱性突入など）を回避するために法的な必要性が生じます。放置されたサイトは個人情報漏洩や不正アクセスの温床となり、管理責任が問われる場合があります。
⇒ サイト閉鎖の必要性 法律

必要な法律についてはご自身で調べて下さい。当社が「無料」で回答する義務はありません。解決策やヒントは「インターネット相談会」で「有料」で教示しています。弁護士であっても、当社へ「無料」で回答を要求すれば「強要罪」ないし「窃盗罪」に該当する可能性がありますので、弁護士であっても犯罪を犯す行為は避けるべきでしょう。

当社は、契約されたサイトのWEBサーバに「通信アクセス」があれば、サイトの契約者に「通信料」を自己負担して頂くに過ぎません。当社は、通信費で「利益」を得ているわけではありません。むしろ「管理費」を含めると「赤字」です。ボランティア以下です。よって「相談料」や「情報料」を「無料」にすることは、絶対に不可能です。

相談も無料、文書対応も無料など、これ以上、半ば強制的な「時間拘束」で「スタッフ実費」すら支払って頂けない要望で、当社に迷惑をかけるのは本当に迷惑ですので、強く抗議させて頂きます。

当社も、ITインターネット技術相談は、専門家に相談料を支払っていますし、弁護士に相談すれば相談料を支払っています。その費用を、当社に押し付けられても迷惑です。当社に無料で教える義務は一切ありません。

料金を払わずに、勝手に盗んで廃車にしたクルマの「廃車手続き」を「無料」で教えてくれ、と当社を裏切ったドロボウが、弁護士を使って当社に強要しているようなものです。法律専門サイトによると、こうした要望は相手が弁護士であっても「威力業務妨害罪」に該当するそうです。

GoogleAI情報
手数料や実費を請求できる理由
実費負担の原則: 書類のコピー代、郵送代、データ作成にかかるシステム利用料などは、請求側（弁護士側）が負担するのが当然のルールです。

業務負担への対価: 過去のデータを検索・抽出したり、機密保持のために黒塗り（マスキング）を施したりする作業には、貴社の貴重な人件費と時間が割かれます。これに対する「手数料」の請求は社会通念上、不当ではありません。

具体的な対抗・対応策
見積書を提示する: 「ご要望の情報を開示したり書類にサインするためには、データの抽出・精査に長時間の作業、および法律に詳しい者（弁護士など）との相談が必要となるため、手数料として3万円（および実費）がかかります。あらかじめご承諾いただけるかご回答ください」と書面で返します。

着金確認後に対応する: 手数料の支払いに同意した場合は、原則として事前の振込みを求め、着金が確認できてから作業・送付を開始します。

回答を保留または拒絶する: 相手が「無料にしろ」と拒絶し、費用の支払いに応じない場合は、「費用をご負担いただけないため、開示作業に応じかねます」として対応を保留または拒絶して構いません。

対抗・対応策:
「業務多忙につき無償での対応はいたしかねます」と伝える。
有料での対応とする場合は、事前に見積もり（手数料・実費）を提示して同意を得る。
協力義務のないものについては、明確に回答を拒否する。
「対応に要する実費および事務手数料として○万円を前払いいただければ検討します」と伝えることで、不当な要求を牽制できます。

弁護士会照会（23条照会）であっても同様
弁護士個人ではなく「弁護士会」名義で届く正式な照会であっても、実費や合理的な手数料の請求は広く認められており、費用が支払われないことを理由に回答を拒絶しても、貴社がペナルティを受けることはありません。

⇒ 弁護士の要望に無料で回答する義務はない。手数料や実費を請求できる。具体的な対抗対応策。

いずれにしましても、当社が「無料」で対応する義務はありません。ご自身で責任を持ってサイト閉鎖を「完遂」して下さい。

当社のWEBサーバを停止しなくても「サイト」は閉鎖できます。
あとは、ご自分で費用をかけて研究して調べて下さい。

途中まで作業した後に、サイト閉鎖を依頼されても、お断りさせて頂きます。当社のノウハウと違う作業をされた場合は、それを戻す作業が膨大になりますので、同じ金額で受けることはお断りします。

当社は、あなたのサイトの「アクセス通信」がある以上、通信料を自己負担して頂くだけのことです。シンプルな条件です。

なお、WEBサーバの停止は「サイト解体」になりますので、サイト解体料が発生します。サイト解体料が支払われないのに、当社がWEBサーバの停止作業は受けません。

廃車手続きに行き詰ったと思ったら、何を勘違いしたか、解体屋に相談しているようなものです。どちらも当社は「無料」では行いません。

廃車手続き＝サイト閉鎖料
解体手続き＝サイト解体料

ご自身でサイト閉鎖を行う場合は、当社は当該サイトにネットワーク通信が確認されなくなるまで「通信料」を頂きます。

適切にサイトが閉鎖されていないと、不正アクセスの可能性があるサーバとして判定され、当WEBサーバのSEO評価ランキングが下がり、大きな損失が発生しますので、早期にサイトを閉鎖して頂くようお願いします。

サイト閉鎖は、アパートの退去と同じです。自分で壁紙とフローリングを張り替えて頂くことも可能ですので、早く工事を終えて、照明電気を落として頂ければ結構です。電気が点いている場合は、電気代を頂きます。

予約のキャンセルは「一律8,000円」です。他の方をお断りして席を確保していますので、全額支払って頂きます。新幹線の指定席と同様に「予約先行販売」で「先払い」としていますので、予約した時点で料金が発生しています。あくまでも「当日の支払い」は、未払いの「貸付金」の清算です。新幹線も指定席のキャンセルは「手数料」および「キャンセル料」が生じます。返金手数料は新幹線の指定席と同様に「30％」です。予約席は「2時間」でお取りしていますので、相談料と占い鑑定料と合わせて、2時間で24,000円ですので、この金額の30％が「8,000円」です。

15分1,000円（鑑定料）＋15分2,000円（相談料）＝15分3,000円
1時間12,000円、2時間24,000円、24,000円の30％「8,000円」
よってキャンセル料は30％「8,000円」となります。

関連項目
⇒ キャンセル
⇒ 鑑定料
⇒ 相談料

料金表記は、いわゆる街の居酒屋の「飲み放題980円」と同じように、つまみや料理は「無し」であれば、980円だけで利用することも出来なくはありません。当店も「鑑定料15分／1,000円」で最短45分の「3,000円」だけで利用することもできますが、おつまみや料理を注文すれば「追加料金」がかかるのは社会常識であり、居酒屋も「飲み放題」だけでは店が潰れてしまいますので、表向きには「飲み放題980円」と書きながらも、つまみや料理など「追加メニュー」を受注することで店が経営できるのは、いまさら言うまでもない社会常識です。

えっ？15分／1,000円だけじゃないの？

飲み放題だけで利用できないのか、という質問と同じように、それだけで利用することは不可能ではありませんが、日本の「社会常識」「商業慣習」（商法の基本）から、何かプラスの商品の購入を見込んで「飲み放題」というメニューを入口玄関に目立つように「広告」するのは商業の基本です。

当店は、15分／1,000円だけであれば、有人相談や有人アドバイスをしない「おみくじ」のように「カード」はお貸しするので「自分で占う場合」だけです。15分／1,000円を「鑑定料／部屋代」と表記しているように、15分／1,000円は「部屋代」です。カードやテーブルは、当店の善意でお貸しします。

当然ながら「相談」や「質問」をするなら「相談料」が生じます。キャンセルは、これらの総合的な平均価格（アベレージ）から2時間24,000円を計算し、キャンセル料は30％の「8,000円」と定めています。

15分／1,000円は、有人で対応しませんので、タロットカードを渡すので、ご自分で占ってもらえば結構です。公式ブログでも、15分／1,000円は「場所代」と伝えている理由です。15分／1,000円で、自分で占ってもらえば結構です。

キャンセル料を、これ以上「値切る」のは辞めてください。あなたのために、どれだけ他の利用者さんの予約をお断りしたと思っているのでしょうか？デジタル予約表もありますので「有料」で開示することも可能です。いずれにせよ「キャンセル料」の「値切り」は受けられません。また改めて予約を取る営業活動をしなければならず、人件費をはじめ、かかる経費がどれだけ生じると思っているのか。それも「無料にしろ」という交渉なら「詐欺罪」として訴えざるを得なくなります。

本来は24,000円が2時間の予約席の料金ですので、キャンセル日数を24,000円で掛けた金額が、本来のキャンセルの料金です。当社の善意により、わずか30％の「8,000円」に下げているので、それ以下の交渉はありません。むしろ、大量に予約をしておきながら、一括でキャンセルするなら「迷惑料」として「2倍返し」で払って頂きたいのが本音です。

契約期間内であれば、更新、解約、相談は「緊急対応」が可能です。当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。弁護士を同伴して「緊急対応」を利用することは出来ません。（本人限定）
⇒ 緊急対応

解約合意書より
解約はサイト閉鎖の費用が生じます（関連法に基づく）
契約満了までの通信料の清算下さい（テナントと同じ）
解約は「謝礼金」を納めてください（契約前に説明済）

サイト閉鎖料を納めない場合や、ご自分でサイト閉鎖を選んだ場合は、後からサイト閉鎖を依頼されてもお断り致します。当社のノウハウと異なるサイト閉鎖の作業を元の状態に戻すだけでも、膨大な労力がかかるので、同じ金額ではサイト閉鎖を受けられません。もちろん当社は「無料」ではサイト閉鎖は受けません。

契約解約に関して、和解や交渉などが必要であれば、当ページをよく読んで「和解案」を考えて下さい。

当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。

当社が保有するWEBサーバの「当該サイト」の1か月間のアクセス記録がゼロをもちまして「サイト閉鎖完了」と解釈します。その後、通信料の請求が停止されます。希望に応じて、アクセス記録は「有料」で開示します。サイト閉鎖料を支払う場合は、当社がサイトの閉鎖を代行しますので、速やかに通信料の請求が停止されます

これらの説明が理解できない場合は、インターネット相談会（有料）でご相談下さい。

次回予約がある方およびホームページの契約者は、当日満員でも「緊急対応」が受けられます。ブログも同様です。

契約期間内であれば、更新、解約、相談は「緊急対応」が可能です。当社は、情報は「無料」では開示しません。必要に応じて「有料」で情報を入手して下さい。当社は「知らない」「開示義務がない」「有償のノウハウなので教えられない」と拒絶します。弁護士を同伴して「緊急対応」を利用することは出来ません。（本人限定）
⇒ 緊急対応

フォーチュン ヒーリング ™

※掲載の記事は、法的な観点により一部編集されています。