禁止事項

こんなお客様はお断りしています。

お酒を飲んでから来る方!
悪い結果が出ると怒る方!

これらに該当するお客様は、当店をご利用頂くことは出来ません。


助言アドバイスの強要はお断りします。

助言アドバイスを強要する方!
都合の良い助言を強要する方!

当店はアドバイスを提供する「助言センター」ではありません。


出入り禁止となる迷惑行為について

占い結果や説明時間の苦情!
キャンセル料の苦情や不満!

これらの迷惑行為を行った場合は「出入り禁止」とさせて頂きます。


警察に通報させて頂く不法行為について

暴力的や挑発的な態度! 威圧的な言動!
キャンセル料踏み倒し! 料金の未払い!

これらの犯罪行為は警察へ通報の上「出入り禁止」となります。


名誉毀損について

インターネットで当店に対する悪い評判を投稿すると「名誉毀損」「信用棄損」および「営業妨害」となります。当店の品格を下げるような書き込みは「犯罪行為」です。

「知人から悪いウワサを聞いた」「知り合いが悪く言っていた」「みんなが悪い噂を言ってた」という言動も「名誉棄損罪」および「信用棄損罪」に抵触します。


知人から悪いウワサを聞いたことを他の人に言えは犯罪行為

法律の専門家によると、情報が真実であれ噂であれ、知人から聞いたウワサを「自分で発言」すれば、その悪評を発言した者が「名誉棄損」の犯罪者となります。本当に知人の情報が真実だったとしても「名誉毀損」が成立します。

名誉棄損が成立する構成要件は「情報の真実性」は関係ありません。「知人が悪いウワサを言ってた」と、あなたが他の人に言えば、あなたが名誉棄損の犯罪者となります。


真実信用性を持ち出しても名誉毀損は逃れられない

名誉棄損を免れようとして「真実信憑性」を持ち出しても、明らかに客観的に信憑性が認められる合法的な取材や調査人数(最低100人~500人、規模により1,000人など)が必要となり、数人程度の関係者やスタッフ(サクラ・ヤラセ)などによる証拠は「信憑性」と言えませんので、真実信憑性を理由に名誉棄損を言い逃れようとしても、数百人以上の証人へ合法的な調査が行える「週刊誌」のような「大企業」ではない限り、真実信憑性を持ち出して名誉棄損を免れようとしても、避けることは難しいそうです。


実際の判例など

大手の週刊誌でも、名誉毀損や信頼毀損と分かっていながら、サクラやアンチなど自社に都合のよい証人を用いて、名誉毀損の相場である200万円を支払っても、それ以上に利益が儲かると知りながら、情報が流布されることで週刊誌の販売利益が生まれることを狙って犯罪を犯せば、会社ぐるみにおける「共犯」(共同正犯,教唆犯,幇助犯)になりかねませんので、言論の自由を逸脱して「業務停止命令」や「法人解散命令」(会社法 第824条)が下される可能性も示唆されるそうです。


憲法の権利

このことは、日本国憲法13条「生命、自由及び個人の幸福を追求する権利」により、週刊誌だから情報を発信することに業務の目的がある、としても、日本において「憲法」を超えることは出来ません。週刊誌には個人のプライバシーを保護する責任もあります。


風説の流布

名誉毀損に関連して「風説の流布」(虚偽の情報を流して人の信用を損ねたり業務を妨害したりすること)は「信用毀損罪」となります。信用棄損罪を免れるには「ひとつも虚偽が無いこと」(すべて完全な事実であること)を訴えられた側が証明しなければ「虚偽の情報」と判断され「信用棄損罪」が成立します。言い回しの違いでも「完全な真実」と証明できなければ「虚偽」と見なされるそうです。


事実や真実に関わらず、他人に言えば犯罪

つまり、悪いウワサを聞いたからと言って、そのウワサを他人に伝える行為は「別の話」となります。他人から聞いたから、他人に言っていい、というわけではありません。こうした言動は、情報の真実性に関わらず、情報を他人に言った者が「名誉棄損罪」および「信用棄損罪」に該当します。


法的な対応について

インターネットの迷惑投稿に限らず、悪いウワサ話や風評被害など、これら違法な犯罪行為は、発見次第、弁護士と連携して法的な対応を執らせて頂く場合がございます。


ご理解とご協力のお願い

本当は当店で救われるはずのご相談者が、あなたの「悪い発言」によって、ネットの書き込みや、ウソやデッチあげの「風評被害」によって、当店へご来店に至らず、救いの手が届かず、自殺や自傷などの「悲しい結末」にならないよう、ご理解とご協力をお願いします。


ご理解とご協力をよろしくお願いします。


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